文部科学省 世界の学校体系
文部科学省 世界の学校体系（ウェブサイト版）
ご利用に当たって
・「概要」は原則として，外務省ホームページ内の「国・地域」サイトにある各国・地域の「基礎データ」から引用しました。国・地域名の表記も同サイトに基づいています。
・「教育の普及状況」は原則として，ユネスコ統計局による年次就学統計の2010年版から2016年版までの各報告（データは2006年から2015年）の中から教育段階毎に最新データを抽出しました。「在籍率」は該当年齢人口で在籍者数を除して算出されます（グロス値）が，通常の年齢よりも
早いあるいは遅い入学や留年等の理由により，該当年齢以外の在籍者が含まれることがあります。
このため「在籍率」が100％を超えている場合があります。なお，いずれの版についても「在籍率」が未掲載の場合は，「2006年」について「…」と表記しました。
・「教育行政制度」「学校体系」及び「取得可能な資格・学位」については、主に次1～4の資料を基本としつつ，各国政府資料や外務省ウェブサイト（「諸外国・地域の学校情報」）など，他の情報も参考にしました。
ただし，国・地域によっては，参考情報発表以後の制度変更により、掲載情報と現状が異なる可能性があります。
1．World Data on Education （UNESCO, IBE）
2．Eurydice （EU）
3．Country Education Profiles （オーストラリア連邦教育省）
4．図表でみる教育 2015 （OECD）
・「学校体系」及び「取得可能な資格・学位」については，掲載国・地域における全ての教育機関及び資格・学位を表記しているものではありません。
●アジア
●大洋州
●北米
●中南米
●欧州
●中東
●アフリカ
●お問合せ先 生涯学習政策局参事官（連携推進・地域政策担当）
○文部科学省 諸外国の教育動向2016年度版
●文部科学省は，このたび，『諸外国の教育動向 2016年度版』（教育調査第153集）を公表しました。
本書は，アメリカ合衆国，イギリス，フランス，ドイツ，中国，韓国及びその他の国・地域の教育事情について，教育政策・行財政，生涯学習，初等中等教育，高等教育，教員及びその他の分野別に，主に2016年の主要な動きをまとめたものです。2006年度版以前は『諸外国の教育の動き』として刊行されています。
＜掲載国＞
アメリカ合衆国、イギリス、フランス、ドイツ、中国、韓国、その他の国・地域
（欧州・フィンランド・オーストラリア・ニュージーランド・シンガポール・台湾）
●発行 株式会社 明石書店
電話番号：03（5818）1171 ファクシミリ番号：03（5818）1174
本体3,600円＋税 ISBN978-4-7503-4550-5
●お問合せ先 生涯学習政策局参事官（連携推進・地域政策担当）付
